Sales Training
顧問先から絶大な信頼を得る「売れる監査担当者」へ
新人〜若手の巡回監査担当者の専門知識から顧客対応力までを総合的に強化する実践型研修プログラム。顧問先との信頼関係構築を軸に、提案力・コミュニケーション力を体系的に鍛えます。
元手ゼロの紹介営業だけで5年で240社・1.2億円の顧問契約を獲得したプロが、現場で培ったノウハウを体系化。
Target Challenges
若手育成が停滞し、OJTが属人化している
顧問先対応が事務的で、信頼関係構築に至らない
記帳代行はできるが、付加価値提案ができない
専門知識はあるが、顧客満足度が伸びない
離職率が高く、採用・育成コストが膨らんでいる
Features & Goals
01
税理士事務所の業務フロー、月次監査手順、税務Q&A対応を体系的にカバー。現場ですぐ活かせる実践的な知識
02
知識の伝達にとどまらず、顧問先との信頼構築、ニーズ発見、提案スキル、わかりやすい説明力、クロージング、クレーム対応
03
研修設計、PDCAサイクル、フィードバック手法、若手育成のカルチャーづくり
04
タイムマネジメント、優先順位付け、サービス品質と生産性のバランス
Overview
Curriculum
全13講座（1講座1時間×13回、合計13時間）
| 回 | テーマ | 主な講義内容 |
|---|---|---|
| 第1回 | 税理士事務所業務の理解と監査担当者の役割 | 税理士法人の組織構造や業務フロー全体を理解し、自身の担当業務が組織全体のどのような価値創出に結びついているかを明確にする |
| 第2回 | 顧客ニーズの理解とサービス価値の明確化 | 顧問先の業種・規模・成長ステージごとの特性とニーズを正しく把握し、自社サービスのどの価値がどの課題に対応できるかを明確に伝えられるようになる |
| 第3回 | 月次監査業務の基本手順 | 月次巡回監査の一連のフローを体系的に理解し、チェック漏れや認識ミスを防ぎながら正確かつ効率的に業務を遂行するスキルを習得する |
| 第4回 | OJT指導とチームマネジメント | 補助スタッフや新人メンバーに対して、現場でのOJTを効果的に設計・実施するスキルと、育成型チーム運営の基本的な考え方を学ぶ |
| 第5回 | 財務書類のチェックとエラー検知スキル | 試算表や決算書の数値を読み取り、会計・税務上の不整合や誤りをいち早く発見できる実践的なチェック力を身につける |
| 第6回 | 税務Q&A対応力向上 | 顧問先からの様々な問い合わせに対して正確かつ簡潔に回答し、信頼される税務担当者としての基礎を固める |
| 第7回 | 効果的な顧客コミュニケーション技法 | 会計・税務の専門情報を顧問先に分かりやすく伝えるコミュニケーション能力を習得し、情報伝達の精度を高める |
| 第8回 | 信頼形成スキル向上 | 顧問先との対話において、単なる説明係に留まらず信頼される相談相手としての関係性を構築する力を身につける |
| 第9回 | ニーズヒアリングと課題発見スキル | 顧問先との面談を通じて、顕在化していない経営課題や業務上のボトルネックを適切に引き出す技術を身につける |
| 第10回 | 提案スキル向上 | 顧問先のニーズや課題に応じて、適切かつ実行可能な解決策を整理・構造化し、論理的かつ効果的に提案できるスキルを強化する |
| 第11回 | 顧客折衝とクレーム対応技法 | 顧問先との関係性において発生する困難な場面に冷静に対処し、信頼関係を損なわずに対話を構築・修復するスキルを習得する |
| 第12回 | 顧客対応ロールプレイング | ヒアリング・提案・交渉・クレーム対応といった主要な顧問先対応シーンを一連の流れとして模擬体験し、現場で即応できるアドリブ力を養う |
| 第13回 | 業務効率化とタイムマネジメント | 監査担当者が複数の顧問先・多岐にわたる業務を抱える中で、業務の優先順位づけと時間管理を戦略的に行うスキルを習得する |
Instructor
税理士事務所出身。紹介営業のみで5年間で240社・1.2億円の顧問契約を獲得。ある税理士事務所では6名体制から70名まで拡大に貢献。SAO税理士法人を共同創業し、業務執行役として3年半で90名・3拠点体制を実現。収益構築システムと顧問先成長戦略を専門とする。
FAQ
はい、オンライン（ZoomやTeams等）での実施にも対応可能です。対面・オンラインいずれの場合でも、講師との双方向のやり取りや演習がしっかり行えるよう準備いたします。貴社のご希望に合わせて開催形式を選択できます。
人材開発支援助成金（人材育成支援コース）は、計画に沿った社内研修を実施する事業主に対し研修経費や研修期間中の賃金の一部を助成する制度です。助成金を利用するには事前に研修計画を作成し、所轄の労働局へ計画届を提出する必要があります。申請手続きについては、経験豊富な提携社労士をご紹介可能です。まずはお気軽にご相談ください。
全13回の研修を、月に1〜2回のペースで実施するのが基本となります。期間としては、半年から1年程度を想定しております。
充実したサポート体制を整えております。研修期間中は、講師への個別のご質問やご相談をメールなどで随時受け付けております。また、研修の前後にはアンケートを実施し、参加者の皆様の意識の変化やスキルの習熟度を測定します。これにより研修の効果を可視化し、必要に応じたフォローアップも行います。
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